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持続社会を妨げるもの

社会の持続性を妨げるもの

このページでは社会の持続性を妨げるものを考察していきます。千年文化を考える会では、社会の持続性を妨げる最大の要因は化石燃料依存継続であると考えていますが、それだけではなく、さまざまな要因が絡み合って、現代社会を持続可能でなくしているでしょう。それらを考えに入れて、如何に化石燃料依存社会から日本が脱出できるかを、皆さんと考えていきたいと思います。

環境問題とは?

近年環境問題が主要なテーマの一つになっています。環境経済学とか、環境行政学とか、環境とつけば学生が集まるみたいな、あるいは文科省が認めるみたいな、風潮が私の務めていた大学でもありました。そこではCO2排出を、誰かが作った表から求め、卒業研究などで「これこれこういう仕組みでCO2排出は○○トン削減できます」と誇らしげに発表したりする学生を見たものです。CO2排出は化石燃料消費に拠るのだから、エネルギーとしてはどの位消費しているのか聞いてみると、そのような学生は何も答えられないのが常でした。こういう学生が環境の仕事に携わり、地方行政の依頼を受けて大切な税金を使い、その自治体はその地域でCO2削減が大幅に達成されていると、皆信じています。しかしこの幻想は、全くのでたらめだと、データを見れば解ります。このHPの他のページに示したように。

そもそも環境問題とは何なのでしょうか? 何故CO2削減と言われるのでしょうか? 最近ではCO2削減とは言わず、CO2排出ゼロと言っていることに注意して、もっと基本に戻って考えて見ましょう。念のためにですが、CO2排出ゼロとは、化石燃料消費ゼロのことです。

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気候変動

気候変動という言葉は、最近よく使われています。実際多くの人が実感しているでしょう。台風の威力が大きくなりました。東京ではゲリラ豪雨が当たり前になりました。

頻発するゲリラ豪雨は、現在の東京特有の現象です。これは東京に住んで、時々地方に出張する人には解りません。逆もしかりです。東京に数年間住み、地方に数年間住めば、始めて解ることです。また東京に50年住み続けた人にも解るでしょう。50年前、前回の東京オリンピックの頃には、東京にもゲリラ豪雨などありませんでした。ゲリラ豪雨は、都市のヒートアイランドに強く関係があります。

ヒートアイランドのページに行く。

巨大な台風は、日本中を襲います。2018年は関西などを襲いました。2019年は関東などを襲いました。

台風の巨大化は、地球温暖化の影響であると言われています。そして地球温暖化の原因は、化石燃料消費によるCO2排出が原因であると、IPCCという「国際的科学者団体」が警告しています。そして日本では環境問題はCO2削減であると、恐ろしく短絡的に考えられています。

IPCCは、Intergovernmental Panel on Climate Changeの頭文字を取ったものです。「気候変動に対する政府間パネル」と訳されます。つまり科学者集団ではなく、政府が関与しています。きわめて国際政治的な組織なのです。

しかし気候変動という、日本人全員が感じている問題は、世界的な問題であり、したがって、きわめて国際政治的な問題であると、主としてヨーロッパ諸国が主導した問題でした。CO2排出に矮小化してはいけません。

化石燃料大量消費が、異常気象の原因であると、エネルギーについて、基本から考えると、当然出てくる結論を、私は主張しています。2018年の関西を襲った、二度の大嵐、台風と梅雨明けの嵐のすぐ後、私が書いたページをご覧下さい。2018年七夕豪雨のページを見る。

衛生問題

この記事を書いている最中、新型コロナウィルスが大問題になっています。現在収束に向けての努力が払われていますが、収束のめどが立っておらず、最悪の場合、東日本大震災に匹敵する事件になるかも知れません。東日本大震災の時は原発事故が発生し、日本の原発は大丈夫だと信じ込まされていた日本人には何の備えもなく、人々は全く未知の不安に駆られました。

中国の武漢から発したこの問題は、元はといえば衛生問題と言うことが出来るでしょう。衛生問題は現代日本では解決済みであると、皆が思っています。しかしグローバル化がそれを崩してしまいました。一国だけ衛生問題は解決したと考えていても、現代社会は閉じておらず、世界中の衛生問題が日本にも係わってくるという視点が必要となったことを見事に証明していると言えるでしょう。

コロナウィルスの話題は、持続社会への考察の、大きなヒントを与えてくれると思われますから、ここに別のページを作成し、折に触れて追加していきたいと思います。

コロナウィルスのページに行く

コロナウィルスは、中国から始まって、世界に広がっています。東京オリンピックにも間違いなく影響を与えそうです。

庶民生活に直接決定的なダメージを与える危機は、戦後3回あったと思います。そしてすべてがエネルギー問題と結びついています。その3回とは、オイルショック、3.11、そして今回のコロナウィルスです。

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厚労省のHPを毎日見ながら、感染の拡大を調べていきます。するとおおよそ専門家会議が発表する方針が見えてきます。

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